新世界秩序

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またHAARPが動き出した。このまま大きく動き出したら要注意である。
なぜなら3.11の時と動きが似ているからだ。

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(直近3日分の動き。5月10日8時ぐらいから反応し始めている)

そして以下が一ヶ月単位の動き。
3日単位で見るとあまり動きがないようでも月単位で見ると意外と動きがある事がわかる。 もう一度大きな波が来れば、3.11と同じような形になる。

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(直近一ヶ月分。下の3.11当時の動きに非常によく似ている)

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(3.11前後、一ヶ月分。直前に大きな波が起き、2回目の大波の途中で地震が発生)


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(こちらはNPO法人大気イオン研究所の兵庫・川西測定点。同じく5月10日直前だろうか、突発的だが大きな動きがある)

明日、5月11日以降の動きは要注意である。近畿地方にも地震が起きはじめている。特に兵庫県においては高濃度の大気イオンが観測されている。地震の際,海岸付近の方はくれぐれも津波に注意して欲しい。


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タグ : HAARP

5月2日未明、殺害されたビンラディン。突如の殺害報道に戸惑いをおぼえているいる人も少なくないようだ。 そのなか、早くもそれを否定する動きもでている。

The Voice of Russia によると、アフガニスタンのタリバンのメンバーらは、アルカイダの首領である ウサマ・ビンラディン氏の死亡について語るのは時期尚早だと考えて
いる。タリバンのサイト上でそのような趣旨のコムニュケが発表された。
その中では「アメリカは、状況を示すような証拠を何も示していない。」
と述べられており、ビンラディン氏の側近らもその事実について何の
コメントも行っていない、と指摘されている。

日本のテレビでも流された遺体写真については合成写真であり、数年前から出回っている写真であることが分っている。

イギリスの新聞、デイリーテレグラフが、国際テロ組織アルカイダの指導者であるウサマ・ビンラディンの遺体の写真は、本物ではない、と伝えました。 ファールス通信によりますと、デイリー・テレグラフは、ビンラディン容疑者の遺体の写真と、過去の彼の写真を並べて、「ビンラディンの遺体の写真は、フォトショップによって加工されており、本物ではない」としました。 この新聞は、レポートの最後に、「この写真はビンラディンが殺害されたか、されていないかの根拠にはならないどころか、ビンラディンの遺体の写真が本物ではないことを示している」と記しています。 アメリカのオバマ大統領は、1日日曜夜、アルカイダの指導者が殺害されたことを認めました。 ウサマ・ビンラディンは、アフガニスタンで、アメリカの庇護を受けていましたが、何年もアメリカに貢献した数年後には、アメリカ政府の使い古された駒となり、アメリカは、彼とタリバンの指導者の殺害を口実に、アフガニスタンを占領しました。

このビンラディン殺害報道は現時点でほとんど、決定的な証拠が存在しない。 これも、アメリカドルの崩壊を食い止める苦肉の策なのだろう。ビンラディンに関しては以前にも死亡したとの情報が少なくとも過去4回もある。

パネッタ米中央情報局(CIA)長官は2日、ウサマ・ビンラーディン容疑者の殺害で、国際テロ組織アルカーイダが報復テロを企てるのは「ほぼ確実だろう」と述べ、警戒を呼びかけた。ロイター通信が報じた。

報復テロが確実ならなぜ拘束するように大統領に申し出なかったのかそもそも疑問である。今後はCIA長官の発言どおりテロが激化するだろう。つまり、終わりなき戦争は続行ということだ。アメリカ政府のこれ以後の公式発表は虚言の可能性がある。

今後もアメリカ=善、テロ=悪という二元論に徹することによって、アメリカは戦争を続けるのだろう。 そして、グローバリスト達は第三次世界大戦への道を躍起になって模索するだろう。

アメリカで逮捕されたアルカーイダ構成員からの証言によると、2002年に日本と韓国で開催された2002 FIFAワールドカップでテロ活動を計画したが、日本にイスラム教徒が少なく協力者が得られないなどの理由で白紙化された
Wikipediaより抜粋)

朝日新聞によると、ドイツ捜査当局に逮捕された国際テロ組織「アルカイダ」のメンバーとされるフランス国籍(リオネル・デュモン)が、02~03年にかけて4回にわたって偽造旅券で来日し、新潟市のマンションに潜伏していたことが、公安当局の調べでわかっている。デュモン容疑者は02年7~9月と10~12月、03年の3~5月と7~9月の計4回、偽造パスポートで入国。計9カ月間、新潟市内のパキスタン人男性名義のマンションなどに住んでいた。新潟東港を拠点に、パキスタン人業者とロシアや北朝鮮向けに中古車などを輸出していたという。

日本国内にも既に多くのアルカイダのスパイが潜伏しているという情報がある。
同盟国である日本においてもテロが起きる可能性は十分にある。特に原発のテロには最大限注意し警備を強化すべきだ。 
 



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 OSS機密文書(日本本土に対する地震心理計画)はジョー・ヴィアリスによって暴露された。

彼は『日本の皆さん!阪神大震災は米軍による 日本経済を弱らせるための地震兵器による攻撃だった。近い将来、ヤツ等は さらに第二、第三と日本本土に地震攻撃をしかけてくるだろう!』と日本に対し警告を発し続けていた。その後、彼は暗殺されてしまい、その後彼の運営していたサイトも閉鎖されてしまった。

日本は地震を意図的に起こすことによって心理戦争を仕掛けられている。 日本人に恐怖を植え付け心理的に不安や恐怖心を煽る。 物理的戦争によらず同様の効果を得ようとしたものだ。

地震や火事によって日本人の社会的活動の士気の低下させる。それを繰り返すことで民族としての結束をなくし、個人主義に誘導する。そして、反社会的な者、反政府の者を増やし国家と対立させる形でお互いをぶつけ自滅させる。その結果として日本を弱体化、衰退させて滅亡へ追いやる事が目的である。

今回のような地震を起こすにはあらかじめ、地震の起こすところに前もって爆弾や核爆弾を地中に仕込んでおく。 今の時代はHAARPだけでも地震は起こせるが、今回は起爆はHAARPによって起こされた可能性が高い。HAARPと核爆弾など複合的に組み合わされた人工地震は想像を絶するほどの巨大地震を引き起こす。

国際未来科学研究所の浜田和幸氏は、2005年2月11日にニュージーランドの情報公開法を利用して取り寄せた文書の中に、アメリカ合衆国が太平洋戦争末期、原爆投下と並行して津波兵器による日本への最終攻撃を選択肢の一つにしていたという事実に触れる部分があったことについてラジオで言及していた。

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民主党の田中真紀子によるとジャーナリスト、科学者や作家などの文化人、日本の主要な企業や検察など政府組織には1割程度、CIAKGBなどの謀略機関のエージェントが潜伏しているということだ。 

日本にはいたるところに謀略機関のエージェントが潜伏している。このような日本にいるCIAのエージェントや工作員、協力者は事前にこのような事件が起きることを新聞の記事、広告、科学雑誌やラジオ、テレビのニュースキャスターの発言や特定の事件などによって知らされる。

例えば今回の3.11地震はイルミナティカードや雑誌ニュートンなどによって知らされていた。

スパイたちはこうした雑誌やテレビ、特定の書物の中に記載されいる暗号を通じて事前に知らされる。

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イルミナティカード・東京銀座のワコー時計台は3.11をさしている
倒壊する時計台の中で真っ先に逃げてるのは、外国人達である)

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(ニュートンでは地震の規模が伝えられた)

2月下旬に京大カンニング事件が起きた。
京大の入試問題が「aicezuki」というハンドルネームでヤフー知恵袋に投稿された。
中東問題に揺れる中この事件をなぜかメディアは大々的に取り上げた。

「aicezuki」逆から読むと「ikuzecia(いくぜCIA)」になる。後ほど犯人は東北仙台出身の予備校生だという事が分かる。

「いくぜCIA」が地震実行の合図で、東北出身が震源地であると言う暗号である可能性が高い。

そして、カンニング事件が報道されると同時にゼネコン・建築関係の株式の出来高と株価が軒並み上昇を始めている。 特に犯人が逮捕された日は出来高が急激に上昇している。佐田建設、東洋建設、世紀東急工業、 熊谷組、三井住友建設、大末建設、 技研興業、東日本ハウス、東海リース他多数。

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(2月後半から地震前日にかけて、出来高が急上昇している世紀東急工業)

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(東日本ハウスは、2月後半から地震前日までに不自然に出来高が増え始め株価が上昇。大量の買い注文が入っている。)

これはインサイダーによる仕手筋の動きである。しかも建築業界の株ばかりだ。この現象は阪神大震災の時にも起きたことだ。復興後の需要の拡大を見越して確実に株価が上がる銘柄を地震前に集中的に買いを入れ、地震後、売り抜けた者達がいるのだ。普通は株式市場ではインサイダー情報でもないかぎりこのような買い注文は絶対に入らない。

OSSの機密文書にも記載されているとおり、
スパイたちは事前に地震が起こることは何らかの媒体を通じ知らされる。 カンニング事件から地震が実行されるかどうかを判断したのだろう。 犯人が逮捕された仙台市の沖が震源地だった。

このようにCIAなど謀略機関は直前まで実行可能かどうか協力者には教えない。もちろん情報が漏れる事を防止するためだが、直前になって中止になる場合や、プラン変更もありえるためだ。

人工地震は近年多発しており、スマトラ島沖地震(2004)、四川大地震(2008)、ハイチ地震(2010年)ニュージャージー地震(2011)等。

日本においては阪神淡路大震災(1995年1月17日)人工地震であったことが予想される。

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平成7年1月8日、オウム真理教の麻原彰晃はラジオ放送(【中波1476Hz】=1+4+7+6=18、18=6+6+6=666、ヨハネの黙示録の悪魔の数字)「エウアンゲリオン・テス・パシレイアス」のなかで、「1月18日に、直下型の大地震が起こる」と予言していた。以下その後に印刷されたオウム真理教の冊子より抜粋。

95年の1月に冥王星が宮を移す--その正確な日付は、1月18日なのである。こうして『1月18日前後』が危険日として特定された。更に続けて、地震の発生する場所についての検討が加えられた。兵庫県--更に限定して『神戸』という地名が飛び出した。神戸近辺に危険な地点がある。『一番危険なのは神戸だ』神戸近辺が震源--つまり『神戸で直下型の大地震がある』と麻原尊師は断定されたのである。(緊急速報 神戸地震!「この惨事はけいこくされていた!」より)

またオウム真理教の幹部の村井秀夫は外国人記者クラブで神戸の地震は地震兵器によるものであると言及し以下のように述べた。『神戸では地震前に、いくつかの要因がありました。大規模な建築物(新しい超巨大橋、超高層ビル、港湾施設)、地震の直前に空に光った(ピンク色の)発光現象、強い電磁気の観測が記録され、月と太陽の潮汐力が最大となっており、地中からのラジウム放射密度が上昇してから消えた」と、外国人記者クラブで彼は述べた。「電磁力を使って地震を活性化させた、あるいは誰かが地中で力を起こす装置を使ったという強い可能性がある」 』

彼はその後、テレビ放送中に包丁で刺されたが事件当日はなぜかTBSテレビが犯人を事件が起きるずいぶん前から犯人をテープに収めていた。あたかも犯行を知っているかのようだった。しかも犯人が包丁を取り出すところまで写っている。村井秀夫の最後の言葉は『ユダにやられた』だった。しかし後に同じく幹部の上祐史浩はを”ユダ”の部分は三文字だと訂正した。

上祐史浩も記者会見やテレビ放送(朝まで生テレビ)において神戸の地震は地震兵器によるものであると主張していた。

オウム真理教イルミナティの組織の一部だったのだろう。阪神淡路大震災のことは事前に知らされていたに違いない。麻原教祖が地震を予言できたのは地震を事前に知っていたからだ。

また、オウム真理教はシヴァ神を崇拝する教団であった。
シヴァは破壊の神であり蛇をまとっている。蛇は魔王ルシファー=サタン=イルミナティの象徴だ。シヴァ神はルシファーの化身なのである。 オウム真理教もまた悪魔教だったのだ。

しかし、最終的にオウム真理教はイルミナティに裏切られ、その報復として地震兵器やイルミナティの計画を暴露しようとしたのではないだろうか。


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(2007年、阪神淡路大震災の追悼式 イルミナティのルシファーの目)

今回の地震は9.11事件と符合する点も多い。 9.11事件当時はテロでアメリカ国民の恐怖をあおり、愛国者法をわずか45日で制定された。 そして、9.11テロの真相を追求した者はテロリストとして愛国者法によって逮捕された。 これは言論規制にほかならない。

3.11地震でも同様に地震によって日本国民の恐怖をあおり、コンピュータ監視法がどさくさにまぎれに閣議決定された。コンピュータ監視法はインターネットの言論規制だ。捜査当局が裁判所の令状なしに、プロバイダーなどにパソコン、携帯電話のメールやホームページへのアクセスなどの通信履歴を確認できる。 実質、強制的な逮捕に踏み切ることも可能となる。

この二つの事件は全く同じ効果を狙った物だ。 それは言論規制と終わりなき戦争(地震)による恐怖(心理的攻撃)だ。 

マインドコントロール 日本人を騙し続ける支配者の真実

マインドコントロール2 今そこにある情報汚染




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タグ : HAARP イルミナティ CIA KGB オウム真理教 人工地震

アメリカCIA(中央情報局)の前身OSS(戦略事務局)の機密文書に人工地震の計画について書かれた機密文書が存在する。今から60年以上前にOSSによって作成された文書だ。現在のCIAもOSSをベースにした謀略を実行している。


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【日本語翻訳を以下に転写掲載】

引用元
http://to-chihiro.blogspot.com/2011/03/blog-post_22.html#atogaki

機密解除
許可: NN0857139
1/21/2004

日本本土に対する
地震心理戦計画


序文

「日本は社会的緊張の国である。...
「緊迫時あるいは危機時における(日本の)感情の不安定性、またアジアの国々の平和的な住民の上に解き放たれた日本民族の抑制なき残忍性は、日本の社会が自己表現のための健全な捌け口、合理的な野心、あるいは批判的な知性などといったようなものが事実上非難される病的な社会であることの証拠である。...
「日本の社会に関する歴史を繙けば、日本人というものが、壊れて行く社会的規制と社会的抑制に対して、しばしば民族の広い範囲にまで広がることになる熱狂の渦の中に自らを投ずることによって反応する、ということが分かる。それは例えば徳川時代(1605年)がそうだったし、最近では1923年、東京地区における大火事と地震に引き続いて起こった熱狂暴動の時がそうだった。」
以上の引用は、最近『極東調査:米国太平洋関係研究会議』において発表された『日本における集団ヒステリー』と題された記事からのものである。著者は E・ハーバート・ノーマン。日本に関する著名な権威であり、『現代国家としての日本の脱出』の著者である。

この記事の別の箇所で、彼は次のようにも指摘する。「人は、多くの日本人の冷たい静穏の裏にどのような神経症が、またどのような錯乱する熱情が隠れているかを想像するためにフロイト学派である必要はない。」
それから彼は「日本人の社会的な振舞いの主要な特徴として考えられている、無表情で、感情的に抑制された、禁欲的な日本」という神話を暴くことに取り掛かる。彼は強調する、「これらの社会的な振舞いの外面的現われはこれらの抑制の社会的原因を説明しないが、それは自己防衛のためのカモフラージュのように受け取られているところの意識的に洗練された行動パターンほどには気質的な習慣ではないのかも知れない。」

彼の記事の更に別の箇所において、彼は我々に心理戦の可能性のための一つの示唆を与えている。それは、唯に群衆の間のこのパニック・コンプレクスを活性化させるためばかりでなく、日本という国を「よく統制の取れた国」から「国の存続よりも個人の生き残りの方に一層多くの関心を持った群衆」に変えるであろうような「ヒステリックな社会的状況」を惹起する、そのような心理戦である。

ノーマンは更に書いている。「今日、国家警察の意志によって支配されている現代日本において、地域グループにおけるきつい社会統制、酷い経済搾取、学生達における盲目的愛国心のプロパガンダ、そして神道の迷信などが、封建的な幕府の厳しい支配下で経験したよりも重い重荷を日本の人々に課している。しかし、日本帝国主義の軍隊と政治機構が敵のハンマーによってヒビが入り始めたとしても、集団ヒステリーの激しい発作がここかしこで起こるということはあまりありそうでない。」

これらの事実に照らして見れば、今や我々が歩を進め、日本本土に対する心理戦に向かうべき時であることは明白である。この事のためには、日本の人々を取り囲んでいるフラストレーションの輪をきつく締め付ける材料が必要である。

既に日本のラジオ放送から伺い知れる十分な証拠がある。それは、大きなモラル統制の操作はこのフラストレーション・コンプレクスにチャンネルを合わせることによって為されるということである。この事は戦争中の二つの内閣の倒壊において明らかである。即ち、サイパンが陥落し沖縄が侵攻された時、二つの内閣の倒壊は日本の大衆を宥めるために行なわれたのである。これらの動きの背後にあった真の狙いは、増大するフラストレーションに新たな希望を与えることであった。この方法は、一度は確実に信頼できると信じられていたリーダーを、今度は本当に確実に信頼できると宣伝された別の者のために捨てるということである。しかしながら、いくら日本人とは言っても、じきに大して信頼できないと分かるリーダーを次から次へと際限なくすげ替えることよっては何時までも騙されているものではない、ということは言うまでもないであろう。
日本人の士気のバロメーターが低下していることを示す増大する証拠が既にある。それは沖縄が陥落し小磯内閣が崩壊した後の鈴木首相の初めての公式表明の中に伺い知ることができる。彼は沖縄陥落の結果として目下の日本が直面している危機の深刻さを強調したものである。米国が日本の内部防衛圏に侵攻したという事実を日本の上層部が如何に深刻に受け止めていたかは、東京読売報知(軍国主義者グループの代弁者)の最近の社説の中に現われている。その社説は、沖縄の喪失は「戦局を盛り返そうとの望みを日本から完全に奪うものであった。沖縄の喪失は日本の指導層の失墜を意味するだろう」と認めている。
読売報知のような公的な新聞のこのような社説のコメントは、ヒステリックな恐怖の種は既に公的な源においてすら芽吹いているという事実を示しているかのようである。
この事は我々を正に「どのようにすれば我々は日本大衆のパニック潜在性に十分な圧力をかけて、それを彼らの実際の狂ったヒステリー状態に変えることができるか」と問う地点にまで導く。それは身体的戦闘による破壊を自然の力に連結させた長期的な展望を持った戦略的軍事行動によって達成されると思われる。

このような心理戦軍事行動は、「我々には日本の科学的爆破において彼らの絶滅を早めるために自然の力さえ使う用意がある」という事を示すようにデザインされるであろう。


それは実行可能か

この問題は次のような質問を提起する: 果して科学的に言って、既知の地震地帯の上に正確に置かれた重爆弾が、断層地帯の地下状態に我々の期待通りの効果を及ぼし、結果、選ばれた地域に悲惨な地震を引き起こす、という事は可能だろうか? 戦略的な目的は、この地域〔日本〕における軍事産業の生産を阻止する事、あるいは強力な防衛部門を無力化する事である。
この質問は部分的には N・H・ヘック(米国沿岸測地調査会の次長)によって『軍事的観点から見た日本の地震』と題された小論文の中で答えられている。彼は「爆破によって地震を引き起こすことは可能か」という章で次のように述べている。
「この質問は今まで何度か問われて来たもので、真面目に答えられなければならない。活用できる全ては、『トリガーの力』である。そしてそれは、〔それ自体においては〕改良を施され、起こるべき地震のための起動時刻がセットされることができるだけである。しかしながら、もしそれが全く適切な時と場所に設置されるならば、その爆発が期待された通りの結果をもたらすことも考えられないことではない。それ(爆薬)は非常に大きなものでなければならないだろう。それが設置されるべき場所を知ることも必要だろう。そして後者は日本以外の場所では全く決めることができない。」

この爆発性のメッセージを「いつ」「どこで」落とすか(最もタイムリーな時期に)、これこそが、この問題における最重要ポイントである、と彼は強調する。そして彼は付け加える──しかしこの事は今、マニラ、上海、そしてバタヴィアの地震観測所〔地震計〕を失ったことによって難しくなっている。彼は指摘する ──これらの地震観測所は、発現する「トリガーの力」を予測するためのデータの供給源として必要である。必要とされるデータの幾つかは、日本それ自体における地質変化に関するもの、そして、それらの地質変化と同時並行的に起こっている小さな地震の事をも包含したものである。小さな地震はしばしば大きな地震を予測させるからである。以上これらの声明は、(この事を伝えるには良い時期だが)マニラの回復の前に、また我々の軍隊による沖縄諸島の占領の前に、正に日本固有の領土内においてされたものである。

今では、あたかもこれらの声明は最早有効ではないかのような、またあたかも、必要なデータを収集するというこの仕事はただ可能性の領域にあるかのような、見かけを持つであろう。
もしそれらのデータを手にすることができるならば、次には「この重爆薬を何処に設置すべきか」という問題が立ち上がるであろう。カリフォルニア大学の地震学研究所の P・バイアリー教授はこの質問に答えて、時と場所に関する推測の範囲を狭めている。地球物理学研究所の L・H・アダムス教授への手紙の中で彼は書いている。「我々は、外からの何の助けもなしに一年以内に壊れる運命にある断層上のその場所から少なくとも5マイル以内の地点にそれ(爆薬)を仕掛けなければならないだろう」、そして「もし我々が90年以内に壊れる運命にある断層上のポイントから1マイル以内の地点にそれを仕掛けることができるならば、我々はそこに設置することもできるだろう。」

ここで再び言わねばならない事は、どの断層が壊れやすいかを見出すためにはどうしても各地の地震計からより詳細なデータを入手しなければならない、という事である。
これらの人々(その方面で著名な科学者達)の声明は、強力で正確な爆破によって潜在的地震状態を「起動させる」ことの信頼性を支持する証言である。この信頼性は更にパーマー自然科学研究所で行なわれる実際のテストによって立証されている。そこでは高性能爆薬による攻撃が、それが地震状態に対して持つ効果、という観点から研究されたものである。
潜在的地震状態を起動させる可能性をファンタジーの世界から科学的信頼性の領域に移動させたのは、この研究の成果である。
爆薬が引き起こし得る影響についての知識と各所の地震計から得る地震学上のデータがあれば、我々には、正にその科学的信頼性の領域内で「パニック心理戦略」を実行できる相当の可能性があるように思われる。そしてもし、我々が「地震を作ることによって日本を更に侵略する」という仮想的な計画を遂行するために日本固有の領土内の重要地域に科学者達を既に配置済みであるという事実が日本で明るみになることがあるならば、その時日本の人々にとっては、彼らの想像力を掻き混ぜるための、また彼らのパニック・ヒステリーを増大させるための、もう一つの悪魔的なものが加えられたということになるであろう。

同様に、もしマニラと沖縄にいるこれらの科学者達の存在、あるいは中国にいる我々の工作員の助けを借りて日本固有の領土内に潜入した科学者達の存在が知られることになるならば、それは日本の大衆の中に置かれたこのような悪魔的な計画の存在に信憑性を与えるだけでなく、日本の科学者達に対する挑戦ともなるであろう。

この悪魔的な計画はまた、日本の当局に、出会わねばならないもう一つのジレンマを与えるであろう。何故なら、このような計画は、もし明らかになった場合には、地下産業としての存在意義を失い、〔日本の当局にとって〕通常の陸上での爆撃から機械と労働者達を護らねばならない必要を生むからである。自分がこのような人工地震によって地球の内部で窮地に陥り生き埋めになる運命に定められる様を思い浮かべることは、最も下層の労働者にとってもそれほど多くのイマジネーションを要しないことであろう。この局所的なヒステリーに陸上の産業の労働者達の恐怖を加えれば、造船所の労働者達の恐怖を加えれば、その貯水を田園地帯に流す巨大水力発電所ダムの人々の恐怖を加えれば、そして何時も彼らの頭の周囲で回転している家庭の一般的な緊張を加えれば、我々はどんなタイプの物理的戦闘によっても複製されないパニック・ヒステリーのための心理戦公式を手にするであろう。



日本本土に対するパニック心理戦構想


目的
ネガティブな流れを創出すること:この事は、日本の人々がヒステリックな暴徒に変えられるための条件である。もはや社会上層部のどんなリーダーシップも信じられなくなり、国家の存続よりも個人の生き残りの方に一層の関心を持つようになり(国家が神秘的なリーダーシップのパワーを失ったが為に)、結果、ヒステリックな暴徒に変えられるための。我々の目的は主として、統制のとれた国家形態を破壊する事と、それ〔統制のとれた国家形態〕に個人的な生き残りの流れを衝突させる事である。この心理戦軍事行動は、もちろん、日本に対する物理的攻撃の増大と並行して行なわれるように調節されなければならない。そのようにすれば、物理的攻撃が激しさを増すに従い、我々は心理戦から自動的に生まれるところのくさびを手にするであろう。我々は、日本を物理的に激しく破壊することによってますます甚だしきものとなる彼らのパニック傾向の上に更にますます心理的圧力を加えるために、このような手法を利用する用意ができていなければならない。

方法
この事は、日本の人々の生来のパニック・コンプレクスの上に増大する圧力を加えることで達成されると思われる。既に日本の人々を取り囲んでいるフラストレーションの輪は何かが壊れそうになるくらいに強く締め付けられているという事を示す多くの明白な徴候がある。参照可能な歴史のデータは、日本が社会的緊張の国である事と、その歴史は社会的緊張のために激しく社会的に爆発した幾つもの事例を持っているという事を明かしている。

媒介
日本人の間に社会的なヒステリー状態とパニック状態を創るために、二つの顕著な要因が歴史的に大きな役割を演じて来た。それは火事と地震である。これらが激しい経済的苦境の時期に起こった時、しばしばその後に社会的カオスが生じたほどである。我々は今やそこに経済的な要因があることを知っている。火事という要因は我々の焼夷弾による広範囲の爆撃によって供給されている。さてここに、我々が利用すべきもう一つの要因が残っている。それは地震という要因である。

状況
地震学者達は日本が「地質学的な地雷」であると明かしている。地質図と地震被害の記録は、日本直下の地中が不安定な状態であることを証拠立てている。地中に相当な潜在的破壊力が隠れている。一旦引き金が引かれると、長期に亘って溜まっていた潜在エネルギーは解放され、再発を繰り返す地震波となる。この地雷は日本の歴史を通して間隙を開けながら激しく爆発し、地表の構造物を地面に倒壊させ、何百万もの命を犠牲にして来たものである。科学者達は更に、強力化された爆弾によってこの地震の潜在性に引き金を引くという事の信頼性を証言している。主要な大学と機関の物理学研究所で行なわれているテストを通して、「通常の自然のトリガーの力」と「人間が引き起こし得るトリガーの力」との類似性が証明されている。これらの科学者達(地震学者と物理学者)はこの地質学的地雷の上に置かれた様々なサイズの爆薬の効果を示す表を作成し、爆発が効果的であるためには爆薬がその地雷からどれほどの距離に置かれねばならないかを決めている。
原子爆弾の最近の啓示は、地震潜在力の起動に関して既に確立されていた科学的信頼性に更に大いなる弾みを与えた。一つの原子爆弾の内に蔵されたどの側面においても偉大である破壊力は、地震潜在力の起動に関する研究の信頼性を実際性にまで前進させるものである。

それはまた、原子爆弾の爆発力が地震層の地中深くで地震波を発生させる(解き放たれた放射能の結果として)可能性を提出している。それは地震起動の時間を早めるかも知れないし、あるいはまた、それ自体で、各断層に対して平衡を取り戻す調整を直ぐに始めるよう強いる外圧を高めるかも知れない。

原子爆弾による放射能被害に起因する地震に対する付加的恐怖を日本人の心の中から収穫するという我々の心理学的計画は、その基礎を、原子爆弾あるいは非常に強力化された爆弾によって地震潜在力を起動させるという事が持つ科学的信頼性の上に置いている。

用いられるべき道具
1)雑誌:利用される全てのメディアにおける基本原理は、日本の雑誌であるかのように偽装された雑誌の中に似非科学的な記事を挿入するという事である。その記事は、それが日本の科学者の手になるものであるとされた上で、「連合国の主要な目的は、一層強力化された彼らの爆弾で悲惨な地震を引き起こすことである」と主張するであろう。その記事はそれから、「重爆薬あるいは特に新タイプの原子爆弾によって我が国国土の地震潜在性を起動させるなどという事は果して実現可能か否か」の議論を沸騰させ続けるであろう。更なる偽造記事の数々は、日本の科学者達の個人署名入りで、そのような事の実現可能性について肯定したり否定したりしながら、地震に対する恐怖を日本の人々の心中に最高潮に保つであろう。

2)〔ビラ:〕偽造記事の出現の次にビラが登場し、起こり得る地震のための備えに関する詳細な指示を提供するであろう。これらのビラの中で、想定される地震のために必要な新措置のためにそれまでの非常事態規則が改正されたことが告知されるであろう。これらのビラは中国にいる我々の工作員達によって占領地域に配布されることができるし、またあるいはB29から落とされることもできるであろう。

3)〔ラジオ:〕ラジオは、もし沖縄に放送局を設置する何らかの方法が見つかるならば、用いることができる。それは中波を使い、日本の公的な放送であると見せかけられた周波数の上で、一連の放送を日本に直接届けることができるであろう。間接的な転覆を受けたこれらの番組は日本の人々の注意力に「アメリカ人からの集中的な爆撃によって引き起こされるかも知れないどのような地震にも備えておく必要」を呼びかけるであろう。それらの番組はまた、間接的な転覆によって、日本の人々に向けて「日本当局がどのように地下工場で働くよう派遣された全ての労働者を保護する計画を立てているか」を詳述することによって、地下産業の危険性について警戒するよう促すこともできるであろう。

4)〔噂:〕「アメリカ人はこの理論のための実験場として硫黄島近辺や沖縄近辺の島々を使っている」とか、「最近感じられる震動、絶え間なく起こる震動は、先のB29の爆撃の直接的な影響かも知れない」とかの趣旨を持った噂を流すこともできるであろう。

5)〔書簡の偽造:〕帝国地震委員会のメンバーの間を通過して来たものであると偽られ、潜在的地震状態の上に重爆破が加えられた場合のあり得る影響について書かれた偽造された書簡のコピーが、日本の人々によって手早く回覧され配布される為に、我々の工作員によって戦略的な場所に置かれることもできるであろう。

戦略的なゴール
もし我々がひとたびこのネガティブな流れを創出することに成功するならば、その時我々はそれをポジティブな流れに作り変え得る立場にも立つであろう。生理的反応に起因するそのようなネガティブな流れというものは、常にポジティブな希望を見出そうと望むものである。このポジティブな流れは、所謂「自由な日本」運動の出現によって供給されることができる。沖縄から中波に乗って日本に伝えられるこのグループの活動は、日本にリベラル・グループを立ち上げさせる為の媒体となるかも知れない。彼ら〔日本のリベラル・グループ〕はその時、戦争のフラストレーションからの解放のためのポジティブな力を提供することができるであろう。




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安全とは反対に最悪のほうこうに向かう福島第一原発だがついに人体への影響が出始めた。東京都圏内では鼻血やめまい、体調不良を訴える人が続出しだし 、母乳からは放射性物質が検出された。海洋汚染は人類史上初の段階まで汚染が広がっている。今後どのような被害が出てくるかは想像もできない。

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今回の東北大震災はグローバリスト(世界支配主義者)=イルミナティの人工地震によるものであり核爆弾を海底の震源地に埋め込みHAARPによって起爆されたものだろう。 日本列島のあらゆる場所、都市の下にはあらかじめ無数の爆弾が仕掛けられており必要があればいつでも起爆させられるようだ。

日本政府はアメリカ政府(正確にはグローバリスト)によって米国債を買う事を強制されている。買うことを拒否すれば地震を起こされる。 

人工地震は正確に計算された破壊行為である。今回の場合、日本列島側に大津波が押し寄せたが、反対側のハワイ方面には津波はほとんど来ていない。津波は日本の方向にだけ向かってきた。

そして、原発事故は核爆弾による放射能汚染の影響をカモフラージュするため起こされた。
核爆弾の影響を隠蔽するために原発事故を遅らせて海洋汚染を拡大させている。

1970年代に米国とソ連は、互いの国を地震兵器や天候兵器で攻撃しないという国際協定を結んでいる。国家間の外交で、もはや地震兵器気象兵器が核兵器に代わる兵器になっていることは常識であろう。今から60年前にはこれらの兵器は既に実用段階にあったようだ。

ズビグニュー・ブレジンスキー氏は著書(テクネトロニック・エージ)によると、フリードリヒ・エンゲルスは『実戦で使用される兵器はいまや高度に完成された段階に達し、革命的な影響をおよぼすこれ以上の進歩はもはや不可能である。だが、進歩を遂げたのは軍事兵器にとどまるわけではない。地政学や戦略上の基本的な概念も根本的に変わった。空間と気象のコントロールが戦略上の鍵を握る要素として、スエズ運河やジブラルタル海峡などの戦略的要衝にとってかわったのである。』と述べた。

『自然の地震と違って人工地震には、地震計で見ると、初動から針の動きが最大MAXになる。これらは1970年くらいから世界各地で記録されはじめた。』と友人から聞かされたと語ったのは日本最大のコンサルティング会社、(株)船井総合研究所を設立した船井幸雄氏。

反核シスターで有名なロザリー・バーテル博士は、現在、世界各地で観測されている巨大地震のうち7割は地下核実験や人工的な要因が引き金となって引き起こされていると、HAARPに対して警告を出しており、国連では毎年、地震兵器に関する条例案が提出されている。

アメリカ・ミネソタ州の元知事ジェシー・ベンチュラ氏は2011年4月7日米プレスTVで『日本の地震は、アメリカの地震兵器ハープシステムによって起こされた。また、指向性エネルギー兵器、気象制御システム、地震降伏デバイス、またはマインドコントロールに使用される可能性がある。これによって、旅客機を墜落させたり、雲の動きや気候の変化をコントロールすることができる』と述べている。 アメリカ政府はこのプロジェクトを機密事項ではないとしているが、ミネソタ州の元知事がそのプロジェクトの視察を申し出た際、許可が出なかったことから、この元知事は、「政府は嘘をついている」と見ている。

以前、ハイチで大地震が発生した際、多くの専門家が、アメリカがハープシステムを使ってこの地震を発生させた可能性があることを指摘していた。 
 
アメリカ国防省(ペンタゴン)のホームページに以下のような元米国防長官ウィリアム・コーエンによる環境テロを実行するする者に関する記述がある。
一部の国がエボラウィルスのような病原体を造ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。

アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもある。

電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。(ペンタゴン ホームページに記載部和訳)

米国防長官ウィリアム・S・コーエン 1997年4月28日


いよいよ日本を破壊しようとする動きがある。今回の原発事故で病気やガン、白血病によって国力は徐々に衰退させられる。 これから日本人を6000万人まで減らす計画、世界の人口の90%を削減するニューワールドオーダー計画を達成するためだ。我々はこれらグローバリスト(世界支配主義者)による人口削減策及び日本破壊計画の事実を多くに広め、国民全員が一丸となってこれらの勢力に断固として対抗する必要がある。


気象兵器地震兵器HAARP・ケムトレイル



*地震兵器HAARP気象兵器の詳しい情報解説は上記の解説本や詳しいハープの解説サイトを参考に。ちなみにこの本の出版会社代表は既に暗殺され、著者ジェリー・スミス氏はこの本を執筆中に病気に見せかけ暗殺された。翻訳・監修者のベンジャミン・フルフォード氏も数回暗殺未遂されている。そのうち、販売規制がかかりそうなので、この本が気になる方は早めに確保した方が良い。

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タグ : ニューワールドオーダー HAARP イルミナティ 気象兵器 地震兵器 グローバリスト

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